流通・小売・飲食業界を支える最新のIT機器とシステムが集結 ― 国内最大級の専門展『リテールテックJAPAN 2019』

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流通・小売・飲食業界を支える最新のIT機器とシステムが集結 ― 国内最大級の専門展『リテールテックJAPAN 2019』

Text : АIЯI / Editor : 佐々木将史

2019年3月5日(火)から8日(金)に東京ビックサイトで開催される、日本最大級の総合展示会「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」。その一環として、同期間に第35回流通情報システム総合展「リテールテックJAPAN 2019」が開催される。

リテールテックJAPAN 2019」では、キャッシュレスをはじめとする決済システムや、マーケティング、人手不足への対応など、ロボットやAI・IoTを活用したソリューションを流通・小売・飲食業界向けに提供する企業が一堂に集まる。

特別企画展「リテール・デジタルサイネージ&POP 2019」

展示会場のなかでも注目したいのは、特別企画展として実施される「リテール・デジタルサイネージ&POP 2019」。

モノやサービスを通して得られる顧客体験を重視した「コト消費」化の流れや、今年10月に予定されている消費増税と軽減税率へ対応するにあたり、デジタルサイネージやPOPは「消費者に買い物の楽しさと分かりやすさを提供する販売促進ツール」として重要性を増している。

今回の企画展では、こうした関連機器や新しい販促シーンでの利用、店舗での活用事例などを小売業界向けに紹介するという。また、クラウドに接続することで多拠点でのデジタルサイネージ運用を可能にさせるものなど、人手不足に対応するための製品も登場するとしている。

「リテールテックJAPAN ソリューションステージ」

主催者企画として、出展者による流通業向けソリューションの提案、流通情報化の先進事例紹介などのセミナーも多数開催されるaS&B。

なかでも6日、7日の冒頭に行われるカンファレンス「電子決済-Next」では、フィンテックやキャッシュレスなどをテーマに、多彩な視点から電子決済の将来について議論される予定となっている。

公式サイトより

店舗内システムからサプライチェーン連携まで。幅広い情報システムの展示

リテールテックJAPANでは、流通情報システムを各ソリューションの活用シーン別にゾーニング。それぞれ次のような内容で構成される。

総合的な流通情報システムの提案や、本部の管理・計画機能を支援するシステム

・勤怠や人事給与、店員教育など人材管理システム
・マニュアル作成、販売管理、予約管理、受発注、棚割りなど業務効率化システム
・電子タグ、RFIDシステム
・働き方改革支援
・接客や清掃で利用するロボット、関連アプリ など

決済に関する機器・システム

・POSターミナル、タブレット・モバイルPOS、POSレジ
・電子決済、カート決済、各種決済端末
・生体認証、セキュリティ
・改正割賦販売法対応機器、システム
・決済ネットワーク など

2018年の展示より

モバイルを活用した業務システム、店舗ネットワーク、クラウド構築

・情報共有システムやネットワークの構築支援
・ネットワークセキュリティ
・モバイル業務、ウェブ会議システム など

全てのチャネルを連携させて消費者にアプローチするシステム

・ECおよびモバイルサイト構築支援、ネット決済システム
・モバイルマーケティング、SNSを活用したデジタルプロモーション
・クーポンやポイントの発行システム、ウェブチラシ
・仮想試着システムや消費者向けアプリ
・顧客管理システム、エリア分析システム など

2018年の展示より

小売・流通業で活用可能なAI・IoT関連システム

・AIを活用した流通業向けソリューション
・需要予測、自動発注システム、ビッグデータ解析システム
・ウェアラブル機器、AR・VR関連機器
・画像認識、映像認識
・IoTを活用したマーケティングシステム など

人手不足を軽減する物流システム・機器

・物流効率化、人員最適化のためのシステムやロボット
・在庫管理、棚卸し、検品、配送管理に関するシステム
・宅配ロッカー など

2018年の展示より

小売の未来を切り開く、新たなテクノロジーの登場なるか

2018年は、海外の「AmazoGo」や国内の「トライアル Quick」など、最先端のテクノロジーを駆使した店舗が登場し話題を呼んだ。

それらの技術は、今も日々進化し続けている。テクノロジーと向き合わずして、小売の未来を切り開くことは難しい。各事業者はまず、年に一度のこの展示会に足を運んでみてはどうだろうか。

『リテールテックJAPAN 2019』概要

期間:2019年3月5日(火)~3月8日(金)
会場:東京ビックサイト 東1・2・3ホール
入場料:当日券 3,000円(税込)
※WEBサイトから事前登録を行っている場合は無料
主催:日本経済新聞社